深夜の工場を、研究の対象にする。
労働科学研究所の沿革には、1920年2月、大原と生理学者の暉峻義等が、深夜の倉敷紡績万寿工場を訪れたと記されている。その後、同年夏には研究者たちが寄宿舎へ滞在し、二交代制の仕事などを調査した。1921年7月、倉敷労働科学研究所が設立される。[2]
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この経過で重要なのは、経営者が現場を見て感想を述べただけでは終わらなかったことだ。仕事と身体の関係を調べるために、専門家が継続して現場に入る。大原の問題意識と、暉峻らの研究の方法が組み合わされた。
工場の帳簿には、生産量や材料費が載る。だが、その数字を実現するために、どれほど疲労が蓄積したかは同じようには表れない。測らない負担を、本人の我慢や体力の問題として扱えば、経営は原因を取り違えるおそれがある。
研究所は、労働を人間の側から総合的に捉える取り組みを、その歴史として説明している。[4] 生産設備だけを改善の対象にする見方へ、人が働き続けられる条件という別の問いを加える。それは、経営の外に置かれがちな費用を見えるようにする仕事でもある。
もちろん、研究を支える企業と、調査結果を公正に示す研究者の間には緊張が生まれうる。自社に不都合な結果が出たときも受け止められるか。資金を出すことの価値は、結論まで自分の都合で決めない姿勢と一緒に考える必要がある。
伝大和伝志の読み解き
数字に出ない負担も、調べる対象にする。
生産性が上がったとき、疲労、休息、手直しの負担が別の場所へ移っていないかを確かめる。現場の声と専門的な調査を組み合わせると、成果の数字だけでは見えない改善点に届きます。